個人事業主(フリーランス)におすすめのバーチャルオフィス6社を比較！選び方や格安で住所のみの利用も可能

「フリーランスにおすすめのバーチャルオフィスはどこ？」

「コスパの良いサービスを知りたい」

「フリーランスがバーチャルオフィスを選ぶ際のコツは？」

自宅住所を公開したくないために、事業用の住所を作る目的でバーチャルオフィスを検討するフリーランスは多いです。

しかし、バーチャルオフィスはサービスの数が多すぎるため、どこのオフィスにすればいいの迷ってしまう方も少なくありません。

結論からいうと、バーチャルオフィスの目的が「住所貸しのみ」なら、DMMバーチャルオフィスなどの大手サービスで十分です。

大手サービスは料金が安く、サービスの質も高いからです。

本記事では「フリーランスにおすすめのバーチャルオフィス」や「バーチャルオフィスがおすすめな理由」を解説します。

合わせて「バーチャルオフィスを選ぶ際のポイント」も紹介しているので、この記事を最後まで読めば自分に合ったバーチャルオフィスを理解でき、今日中に申し込むことも可能です。

バーチャルオフィスを検討中のフリーランスは、ぜひ参考にしてみてください。

個人事業主にバーチャルオフィスをおすすめする理由

個人事業主（フリーランス）にバーチャルオフィスをおすすめする理由は、以下の3つです。

1. 　バーチャルオフィスの住所を使って開業届を提出できる
2. 　本店所在地を自宅住所にしなくても良い
3. 　バーチャルオフィスの住所を納税地として記載できる

個人事業主（フリーランス）にとって、バーチャルオフィスはメリットだらけです。

1つずつ解説していくので、バーチャルオフィスを検討中の方は参考にしてみてください。

バーチャルオフィスの住所を使って開業届を提出できる

バーチャルオフィスを利用すれば、開業届の際にバーチャルオフィスの住所を使用することができます。

そもそも個人事業主（フリーランス）の場合だと、大半の方が開業届を提出する際に自宅の住所を記載するケースが多いです。

一軒家なら自宅の住所を記載しても問題ありませんが、賃貸物件だと話は変わってきます。

なぜなら、多くの管理会社や大家は「自宅を事業用の住所として使用してはいけない」というルールを定めているからです。

もちろん、ルールを定めていたとしても管理会社や大家にきちんと許可を取れば問題ありませんが、大半の個人事業主（フリーランス）は許可を取らずに勝手に住所を登録しています。

ルールを無視して勝手に賃貸の住所を登録すると、最悪裁判などのトラブルに発展するケースもあるため、開業届の住所を決める際は注意が必要です。

しかしバーチャルオフィスを契約すれば、オフィスの住所を開業届に記載できるため、開業届の住所問題を解決できます。

賃貸物件に住んでいて自宅の住所を使えない場合は、バーチャルオフィスの住所を活用していきましょう。

本店所在地を自宅住所にしなくても良い

バーチャルオフィスを契約すれば、本店所在地を自宅住所にしなくてもよくなるので、プライバシーを守ることができます。

個人事業主（フリーランス）は開業届を提出するときや契約書を結ぶ際など、何かと自宅住所を記載する場面が多いため、不安に感じる方も多いでしょう。

特に女性の場合だと、住所が流失することで事件に巻き込まれる可能性もあるため、できるだけ自宅住所は記載したくないはずです。

そのため、プライバシーを守りたい個人事業主（フリーランス）の方は、バーチャルオフィスを契約していきましょう。

バーチャルオフィスを契約すれば、自宅住所とは別に事業用の住所を手に入れることができるため、本店所在地を自宅住所にしなくてよくなります。

また、サービスによってはバーチャルオフィスが所有する一等地住所を本店所在地にできるため、個人事業主（フリーランス）としての信用度を上げることもできるでしょう。

一等地住所の例は以下のようになります。

• 銀座
• 青山
• 渋谷

上記の住所を本店所在地にできれば、名刺交換や契約の際に信用してもらえる確率が上がるため、取引がうまくいく確率も上がっていくはずです。

プライバシー対策を徹底したい方や信用度を上げたい方は、バーチャルオフィスの契約を検討してみてください。

バーチャルオフィスの住所を納税地として記載できる

バーチャルオフィスを契約すれば、バーチャルオフィスの住所を納税地として記載できます。

バーチャルオフィスを納税地として記載するメリットは、以下の2つです。

1. 引っ越しする際に納税地を変更する必要がない
2. バーチャルオフィスの料金を経費にできる

1つずつ解説していくので、バーチャルオフィスを検討中の個人事業主（フリーランス）の方は、参考にしてみてください。

引っ越しする際に納税地を変更する必要がない

開業届を出すときに納税地を自宅住所にすると、引っ越しの際に手間がかかります。

なぜなら、引っ越しをしたら開業届の住所も変更しなくてはいけないからです。

しかし、バーチャルオフィスの住所を納税地にしておけば、引っ越しをしても住所を変更する必要がありません。

バーチャルオフィスを検討中の個人事業主（フリーランス）の方は、参考にしてみてください。

バーチャルオフィスの料金を経費にできる

バーチャルオフィスの住所を納税地にしてしまうと、自宅の家賃（光熱費や通信費含む）を経費にできなくなると思っている方は少なくありません。

しかし、開業届を出す際に以下のように記載すれば、バーチャルオフィスの契約料金と家賃（光熱費や通信費含む）の一部を経費として計上できます。

• 納税地→自宅住所
• 納税地以外の住所地・事業所→バーチャルオフィスの住所

開業届には、「納税地」と「納税地以外の住所地・事業所」を記載できる欄があります。

そのため、上記のように記載すればバーチャルオフィスの月額料金と家賃の一部を経費にできます。

バーチャルオフィスの契約を検討中の方は、参考にしてみてください。

個人事業主(フリーランス)におすすめのバーチャルオフィス6社を徹底比較

ここでは、個人事業主(フリーランス)におすすめのバーチャルオフィス5社を紹介していきます。

1. DMMバーチャルオフィス
2. GMOオフィスサポート
3. レゾナンス
4. NAWABARI
5. Karigo
6. ワンストップビジネスセンター

上記のサービスはどれも個人事業主(フリーランス)向けのため、料金が安くサービスの質も高いです。

1つずつ解説していくので、参考にしてみてください。

DMMバーチャルオフィス

オフィス名	DMMバーチャルオフィス
初期費用（税込）	5,500円
料金最安値（税込）	660円/月
法人登記	あり
オフィス場所	銀座、渋谷、名古屋、大阪、福岡
運営会社	DMM Group

DMMバーチャルオフィスは、DMMグループが運営するバーチャルオフィスです。

業界最安水準である月額660円から契約できるため、個人事業主(フリーランス)におすすめのバーチャルオフィスです。

実際、数多くの個人事業主(フリーランス)がDMMバーチャルオフィスと契約しており、2021年に実施した顧客満足アンケートでは97％もの利用者が「満足」と回答しています。

料金が安い以外にも、以下のようなメリットがあります。

• 郵便物の転送をスマホで操作できる
• 固定電話セットあり（料金別途）
• 補助金相談が可能

DMMバーチャルオフィスは、スマートフォンから郵送物の確認や転送の手配を行うことができます。

また、有料ではありますが固定電話セットを利用すれば、バーチャルオフィスの電話番号を使える上、指定したスマホに自動転送してくれます。

さらに、DMMバーチャルオフィスは以下のように全国展開しているため、首都圏以外の方も利用可能です。

• 東京（渋谷、銀座）
• 名古屋
• 大阪
• 福岡

上記の主要都市の住所を事業用の事務所に設定できれば、個人事業主(フリーランス)としての信用度が上がるでしょう。

大手が運営しており、かつコスパの良いバーチャルオフィスを探している方は、DMMバーチャルオフィスを参考にしてみてください。

GMOオフィスサポート

オフィス名	GMOオフィスサポート
初期費用（税込）	無料
料金最安値（税込）	660円/月
法人登記	あり
オフィス場所	東京、名古屋、大阪、福岡など
運営会社	GMOオフィスサポート株式会社

GMOオフィスサポートは、インターネットのグループ会社で知られるGMOが運営するバーチャルオフィスになります。

DMMが運営するバーチャルオフィス同様、業界最安水準の660円から契約できるため、個人事業主(フリーランス)に人気のバーチャルオフィスです。

GMOオフィスサポートの強みは、店舗数の多さです。

以下のように全国に12箇所も店舗があるため、地方在住の方でも気軽に利用することができます。

• 東京（渋谷、新宿、銀座、青山、秋葉原）
• 横浜
• 名古屋
• 関西（大阪、京都、神戸）
• 九州（博多、天神）

また郵送物の転送依頼をスマホからできたり、事業用の銀行口座を開設するサポートがあったりなど、他のバーチャルオフィス同様、便利なサービスも一通り揃っています。

2023年8月現在「3ヶ月分無料プログラム」を実施しており、今契約すれば初年度の基本料金の3ヶ月分が無料になります。

さらに、大手のバーチャルオフィスの中では珍しく初期費用が無料のため、なるべくお金をかけずにバーチャルオフィスを契約したい方におすすめです。

コスパの良いバーチャルオフィスを探している方は、GMOオフィスサポートを参考にしてみてください。

レゾナンス

オフィス名	レゾナンス
初期費用（税込）	5,500円
料金最安値（税込）	990円/月
法人登記	あり
オフィス場所	東京、横浜
運営会社	株式会社ゼニス

レゾナンスは、東京都内一等地をメインにした格安バーチャルオフィスです。

レゾナンスと契約すれば、東京都内一等地の住所を事業用の住所として登録できます。

• 青山
• 銀座
• 日本橋
• 渋谷
• 新宿
• 浜松町

もちろん法人登記も可能なので、東京都内一等地を事業用の住所として登録したい方は、参考にしてみてください。

また、みずほや住信SBIネット銀行など大手の銀行とも連携しているため、事業用の銀行口座の開設をスムーズに行うことができます。

届いた郵便物を毎週無料で転送してくれるサービスもあるため、荷物が届いたら写真付きで通知してくれます。

さらに、2023年8月31日までに登録すれば月額料金が3ヶ月無料になるキャンペーンも実施中です。

990円のプランであれば、約3,000円も無料になります。

ちなみに上記のキャンペーンは定期的に開催されており、期限が過ぎても利用できる可能性があるので、定期的に公式サイトをチェックしていきましょう。

東京都内一等地のバーチャルオフィスを探している方は、参考にしてみてください。

NAWABARI

オフィス名	NAWABARI
初期費用（税込）	無料
料金最安値（税込）	1,100円/月
法人登記	あり
オフィス場所	東京都目黒区
運営会社	株式会社Lucci
公式サイト	https://nawabari.net/

NAWABARIはコストを最小限に抑えて起業したい方に向いているバーチャルオフィスです。レンタルアドレス・電話番号・郵便物転送・電話転送が利用でき、業界で唯一、消費者庁から特商法欄の記載について確認が取れています。

法人としての登記を希望する方は、ビジネス向けのプラン（月額1,650円から）を選択すると良いでしょう。

  NAWABARIの口コミ評判を見てみる

Karigo

オフィス名	Karigo
初期費用（税込）	3,300円
料金最安値（税込）	990円/月
法人登記	あり
オフィス場所	日本全国
運営会社	株式会社Karigo

Karigoは日本全国に店舗を持つ、バーチャルオフィスのパイオニア的存在です。

実際以下のように、北海道から沖縄まで日本全国に店舗があります。

• 北海道・東北エリア（札幌、宮城、新潟など）
• 東京エリア（銀座、六本木、青山など）　
• 関東エリア（千葉、横浜、越谷など）
• 甲信越・東海エリア（静岡、名古屋、三重など）
• 近畿エリア（京都、大阪、神戸など）
• 中国・四国エリア（岡山、高知、広島など）
• 九州・沖縄エリア（博多、大手門、那覇など）

上記を見てわかる通り、Karigoの店舗数の数は日本最大級です。

一番安いプランで月額3,300円と、他のバーチャルオフィスと比べると料金は少し高いですが、住所貸しや荷物受取などの一般的なサービスは一通り利用できます。

また、一部の店舗のみになりますが、1時間1,000円ほどで会議室やミーティングスペースも利用可能です。

さらに、株式会社・合同会社向けの会社設立代行サービスも行っているため、将来的に企業を考えている人にもおすすめのサービスです。

地方在住の個人事業主（フリーランス）でも、気軽に利用できるバーチャルオフィスを探している方は、参考にしてみてください。

ワンストップビジネスセンター

オフィス名	ワンストップビジネスセンター
初期費用（税込）	10,780円
料金最安値（税込）	5,280円〜
法人登記	あり
オフィス場所	日本全国
運営会社	株式会社ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターは、全国43店舗を展開している大手のバーチャルオフィスです。

以下のように日本全国に店舗を出しているため、地方在住の個人事業主（フリーランス）も利用できます。

• 北海道・東北エリア（札幌、仙台など）
• 東京エリア（青山、品川、恵比寿など）
• 関東エリア（横浜、川崎など）　
• 中部エリア（名古屋、岐阜、金沢など）
• 関西エリア（大阪、京都、神戸など）
• 中国・四国エリア（岡山、広島、高松のみ）
• 九州エリア（博多、天神、熊本のみ）

上記のように店舗数が多いため、契約者のみが使える会議室の数も多く、全国で47室も完備しています。

さらに、すべての店舗の会議室を利用できるため、出張のついでに地方の会議室を利用することも可能です。

また、郵便転送も週1回までなら送料無料のため、荷物の管理や転送を任せることもできます。

ちなみに、ここまで紹介したサービスはすべて最安値の料金（月額5,280円）で利用可能です。

ワンストップビジネスセンターは2023年8月現在、初期費用と1ヶ月分の月額利用料が無料になるキャンペーンを行っています。

バーチャルオフィスを探している個人事業主（フリーランス）の方は、参考にしてみてください。

個人事業主がバーチャルオフィスを選ぶ際に注目したいポイント

ここでは、個人事業主（フリーランス）がバーチャルオフィスを選ぶ際に注目したいポイントを4つ紹介していきます。

• 月額料金とオプション料金
• 利用できるオフィスの住所
• 郵送物の取り扱いが可能かどうか
• 信頼できる運営会社か【倒産リスクなど】

上記の項目をきちんと確認しておかないと、「想像していたサービスと違う」と後悔してしまいます。

1つずつ解説していくので、バーチャルオフィスを検討中の個人事業主（フリーランス）は参考にしてみてください。

月額料金とオプション料金

個人事業主（フリーランス）がバーチャルオフィスを選ぶ際、まずは自分の目的に適した月額料金（＋オプション料金）であるかを確認していきましょう。

例えば、バーチャルオフィスを契約する目的が住所貸しのみの場合は、業界最安値の料金（月額660円〜）で契約できる以下のオフィスで十分でしょう。

1. GMOオフィスサポート
2. DMMバーチャルオフィス

しかし、「郵便物を頻繁に転送したい」や「会議室を利用したい」など、バーチャルオフィスを契約する目的が複数ある場合は、オプション料金も確認していかなければなりません。

契約する目的が多ければ多いほど、月額料金もオプション料金も高くなっていくからです。

バーチャルオフィスを選ぶ際は契約する目的を確認した上で、自分の目的に適した月額料金（＋オプション料金）であるかを確認して契約していきましょう。

利用できるオフィスの住所

個人事業主（フリーランス）がバーチャルオフィスを選ぶ際は、利用できるオフィスの住所も確認していきましょう。

なぜなら利用できるオフィスの住所によって、個人事業主（フリーランス）としての信用度が変わってくるからです。

例えば、仕事の取引などで契約書を交わす際、東京都内一等地の住所を記載するだけでも契約してもらえる確率はグッと上がります。

東京都内に事業所を持っている=売上規模が大きい個人事業主（フリーランス）と、認識してもらえやすいからです。

正直、フリーランスが急増している現代でも、フリーランスの信用度はサラリーマンと比べると低いです。

信用度を少しでも上げたい個人事業主（フリーランス）の方は、オフィスの住所にもこだわってサービスを検討していきましょう。

郵送物の取り扱いが可能かどうか

バーチャルオフィスを選ぶ際、郵送物の取り扱いが可能かどうかも重要になってきます。

郵送物の取り扱いサービスが優れているバーチャルオフィスだと、以下のようなメリットがあるからです。

• 無料で郵送物を転送してくる
• スマホから転送や管理の指示ができる
• 店舗のスタッフがきちんと保管してくれる

特に、ネットショップ事業などで郵送物のやり取りが多い方や、仕事に関する書類をバーチャルオフィスで管理したい方は、郵送物の取り扱いが可能かどうかを確認していきましょう。

基本的に大手企業が運営するバーチャルオフィスであれば、郵送物をきちんと大切に保管してくれます。

バーチャルオフィスを検討中の方は、参考にしてみてください。

信頼できる運営会社か【倒産リスクなど】

バーチャルオフィスを選ぶ際は、運営会社もきちんと確認していきましょう。

運営会社の信頼性が高ければ高いほど、倒産のリスクを回避できるからです。

運営会社が倒産してしまうと、店舗の住所も使えなくなるため開業届や契約書など、書類の書き換えが必要になってきます。

取引先が多ければ多いほど手間が増えてしまうため、バーチャルオフィスを契約する際は、倒産リスクの少ない企業かきちんと確認していきましょう。

GMOオフィスサポートやDMMバーチャルオフィスなど、大手が運営しているサービスであれば、倒産するリスクは低いです。

バーチャルオフィスを検討中の方は、参考にしてみてください。

個人事業主のバーチャルオフィスに関するよくある質問

最後に、個人事業主（フリーランス）のバーチャルオフィスに関するよくある質問と回答を紹介していきます。

バーチャルオフィスを検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

バーチャルオフィスの住所で開業届は可能？

バーチャルオフィスの住所で開業届は可能です。

開業届にバーチャルオフィスの住所を記載すれば、税務署からの郵送物をはじめ、仕事関連の書類はすべて自宅ではなくオフィスに届くため、プライベートと仕事をしっかり分けることができます。

仕事とプライベートの郵送物を分けたい方は、バーチャルオフィスの住所で開業届を出していきましょう。

バーチャルオフィス料金は経費になる？

バーチャルオフィスの料金は経費にできます。

ちなみに、開業届を出す際に以下のように記載すれば、バーチャルオフィスの契約料金と家賃（光熱費や通信費含む）の一部を経費として計上できます。

• 納税地→自宅住所
• 納税地以外の住所地・事業所→バーチャルオフィスの住所

バーチャルオフィスを検討中の個人事業主（フリーランス）は、参考にしてみてください。

バーチャルオフィスで銀行口座は開設できる？

バーチャルオフィスの住所で銀行口座を開設することは可能です。

むしろ、大手のバーチャルオフィスは各銀行と連携or開設実績があるため、法人口座含め銀行口座の開設をサポートしてくれます。

バーチャルオフィスと各銀行の連携or開設実績は以下のようになります。

• DMMバーチャルオフィス：みずほ銀行、三菱UFJ銀行
• レゾナンス：みずほ銀行、住信SBIネット銀行
• GMOオフィスサポート：GMOあおぞらネット銀行

もちろん、口座開設を必ず約束してくれる訳ではありませんが、大手のバーチャルオフィスほど各銀行と連携or開設実績があるため、銀行口座を開設しやすいと言えます。

バーチャルオフィスの住所で銀行口座の開設を考えている方は、参考にしてみてください。

バーチャルオフィスは会社の登記住所としても利用できる？

バーチャルオフィスの住所で法人登記は可能です。

バーチャルオフィスを利用すれば、月額1,000円以下でビジネス用の住所を用意することができます。

また、バーチャルオフィスの住所で法人登記すれば自宅住所を公開しなくていいので、プライバシーも守れます。

会社の登記住所を自宅住所以外にしたい個人事業主（フリーランス）の方は、参考にしてみてください。

フリーランスにおすすめのバーチャルオフィスまとめ

今回は個人事業主（フリーランス）におすすめのバーチャルオフィスや、バーチャルオフィスを選ぶ際のポイントを解説していきました。

最後におさらいとして、フリーランスがバーチャルオフィスを選ぶ際に注目したいポイントを紹介しておきます。

• 月額料金
• 利用できるオフィスの住所
• 郵送物の取り扱いが可能か
• 信頼できる運営会社か

上記の4つをしっかり見比べて契約していけば、バーチャルオフィスの利用で損することはないはずです。

また、バーチャルオフィスの利用目的が「住所貸しのみ」であるなら、大手のDMMバーチャルオフィスやGMOオフィスサポートなど、コスパの良いサービスがおすすめです。

バーチャルオフィスを検討中の方は参考にしてみてください。